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「ICT活用によるコミュニケーション推進」

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新聞紙面で、「IT」という言葉が以前よく取り上げられていましたが、直近では「ICT」の文字をよく目にするように思います。
「ICT」には、「IT」に「Communication」のワードが入り、技術にあわせて情報共有への「活用」を含めた方向へ潮流があるようです。
この活用について個々の「活動」と照らせ合わせながら、あるコンサル会社のお話をさせていただきます。

同社によると、いろいろな「活動」において、活動の意義が「わかり」そして活動そのものが「でき」、最終的に「成果をだす」一連の流れのなかで、
外部環境による不確実性が大きいなか、活動が「できること」が必ずしも「成果をだすこと」に繋がっておらず、両者の溝は大きいと思われているが、
実際には、ある活動の必要性を理解し「わかって」も、これを具体的な行動「できる」に繋げられていないという溝のほうが大きいと示しています。
さらに、この「わかること」についても、ある程度の情報量の共有がなく、「わかること」に達していないケースが多いとも述べています。
環境等、他責にするのではなく、みずから「行動を行っているか」、そもそもの「理解」がしっかりなさているか、といったところに一石を投じた内容です。

こうしたことは個人だけでなく、特に「理解」については学校、会社など、複数の人との連繋が必要になる組織の場合はさらに大切になると思います。
よく問題が具体的に共通認識されないがため、思考の停滞がおこるといったこともあり、特に企業内では一つのことに複数の部門が関係するがため、
論点がずれたまま、組織の力関係で決着してしまうことになります。
この打開策には、やはり日頃から「現場」レベルでの「情報共有化」という「活動」をしっかりと相互に行い、ワンウェイではなく、またファイアウォールを
取り除いておくことにあると思います。

中坊公平氏が「神は現場に宿る」、織田裕二氏も「事件は現場で起きている」と湾岸警察署でも云っておりましたが、ICTにより「現場・現物・現実」について
情報共有化を推進することが可能な時代になったと感じます。

トランプ政権では保護主義が台頭、いわば経済のブロック化が進行していますが、過去にこうした保護主義がその閉鎖性から戦争につながっていったことは周知のとおりです。
日頃のICTを活用し、こうした「情報の非対称性」を防ぐことは規模の差はあれ、改善にむけたステップであると思います。

(中学校・高等学校 事務長 竹内俊博)