これまで日本は〝ものづくり〟において世界をリードしてきましたが、近年世界市場における占有率が急速に低下してきました。家電･情報通信分野の主力製品であるテレビや携帯電話、リチウムイオン電池、ＤＶＤプレーヤー、カーナビゲーション、液晶パネル、ＤＲＡＭメモリー等を見ると軒並みシェアが低下してきているのがわかります。
特に、世界市場におけるテレビ、携帯電話、ＤＲＡＭメモリーのメーカー別のシェアを見るとすべてトップは海外メーカーになっています。このうちテレビの２００９年７月～９月の売上高について見ると、トップはサムソン電子(２１．９％)、２位はＬＧ電子(１２．９％)の韓国メーカーで、次いでソニー(９．９％)、パナソニック(９．１％)、シャープ(５．９％)の順になっており、日本メーカーは完全に韓国メーカーの後塵を排しています。
　　薄型テレビ市場については、半導体と同様、液晶パネルやプラズマパネルの投資額がシェアの拡大に直結するという構図になっており、まさに体力勝負の様相を呈しています。そして、パネルベイと呼ばれるようなシャープやパナソニックの大型投資にも関わらず、韓国メーカーの豊富な資金力に物をいわせた戦略により劣勢に立たされてきています。
　　また、本日の日本経済新聞によると、サムソン電子は２０１０年の薄型テレビの世界販売目標を年初計画の３９００万台から４５００万台～５０００万台に引き上げるとの方針であることが報道されています。これは前年比４７％から６３％増ということになり、世界市場の占有率で独走する勢いです。そして、これと同様の状況が他の商品にも起こってきています。まさに日本の家電・情報通信メーカーは正念場に立たされているのです。