中学校がエネルギー教育モデル校に選定される
経産省資源エネルギー庁のエネルギー教育普及事業として、公益財団法人日本科学技術振興財団が、全国の小学校、中学校の中から30校程度を選定する計画で平成26年度「エネルギー教育モデル校」の募集を行ないました。エネルギー教育モデル校とは「教科(理科、社会、技術・家庭、総合的な学習の時間等)や課外活動等を通じてエネルギーについて幅広く学び、児童・生徒が将来のエネルギーに対する適切な判断と行動を行うための基礎を構築することを目的とし、その実践に取組む学校」で、その学校に対し財団が様々な支援を行うとしています。選定委員会が開催され、31校(小学校16校、中学校15校)が本年度のエネルギー教育モデル校に認定されました。中学校15校の中の一つに本校の中学校が選ばれ、モデル校として平成26年〜28年までの3年間エネルギー教育の実践を行ない発表することになりました。
今回の応募は、本校の環境推進委員会がエネルギー問題に焦点をあてた取り組みを行なおうとしたものが選定されたものでした。昨年度は、科学技術振興機構が行なうSPP(サイエンス・パートナーシップ・プロジェクト)に中学1・2年生が中心となり応募し、2つの企画が採択されました。今年の中学1・2年生は、本校独自の「Hibari SPP」として、物理・化学・生物の3つの分野において大学や研究機関と連携し取り組みを進めようとしています。このように、今、本校の中学校では興味や関心のあるものに積極的に取り組もうとする気運が高まっています。